電通グループ3社の、D2C、サイバー・コミュニケーションズ、電通は、「2018年 日本の広告費」調査結果（電通2月発表）のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析。

2019年の予測を加えた「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

＜国内広告費概況＞

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2018年の総広告費、6兆5,300億円のうち、インターネット広告費は、全体の26.9％、1兆7,589億円（前年比116.5％）。

そこから「インターネット広告制作費」をのぞいたインターネット広告媒体費は、1兆4,480億円（前年比118.6％）。

＜2018年 インターネット広告媒体費 視点＞

広告種別は、検索連動型広告とディスプレイ広告で全体の約8割

広告種別では、検索連動型広告（39.4％）とディスプレイ広告（38.9％）の2種で全体の約8割を占め、その後にビデオ（動画）広告（14.0％）が続く。取引手法別では、運用型広告が全体の約8割を占めた。

モバイル広告費が初の1兆円超え

2018年インターネット広告媒体費1兆4,480億円をデバイス別に見ると、モバイル広告費が全体の70.3％（1兆181億円）となり、初めて1兆円を突破した。

2019年は、全体で1兆6,781億円まで成長する見込み

好調なモバイル広告の成長により、2019年インターネット広告媒体費は、全体で前年比115.9％の1兆6,781億円になると予測。

内訳はモバイル広告1兆2,493億円（前年比122.7％）、デスクトップ広告4,288億円（同99.8％）。

ビデオ（動画）広告費は2,027億円、2019年には2,651億円へ拡大すると予測

急成長をとげるビデオ（動画）広告の2018年の広告費は2,027億円。

2019年には前年比130.8％の2,651億円へと拡大する見込み。

なかでもモバイル広告の成長が著しく、前年比139.3％と全体の伸びをけん引すると予測する。