メットライフ生命保険が老後について1万4千人に調査、コロナ禍2年経て必要なのは健康+お金+人とのつながり

2021.10.01

メットライフ生命保険は、全国47都道府県の20~79歳までの男女1万4,100人を対象に、「老後」に関する調査。

2021年は、「老後に対する意識の変化」「老後への備え」に対する「新型コロナウイルス感染症拡大による価値観や意識の変化」などのほか、新型コロナで希薄になった「人とのつながり」に焦点をあてて、年代間などでの傾向の違いと、47都道府県別に結果をまとめた。

老後に対する意識とその変化

◆14,100人のうち、8 割以上(83.3%)が自らの老後に不安を感じている。

◆老後に対する不安要因は、全体ではお金や健康、認知症がトップ3に入った。60~70代では「健康」「認知症」「自身の介護」「お金」の順となった。

◆新型コロナにより、老後不安が増えたと感じた方は44.0%となり、前年比で4.7ポイント減少した。

◆新型コロナにより、老後に対する考え方がどのように変化したかという質問に対して、全体では「健康への気遣い」と「貯蓄意識の高まり」に次いで「生活費の節約」の順で、20~30代では「貯蓄意識の高まり」の割合が5割近くと高く、次いで「健康への気遣い」「資産運用意向の高まり」となった。

◆人生100年時代において、100歳まで生きるとしたら「将来実現したい夢」があると答えたのは全体の26.7%となった。そして、これらの夢の実現に向けた必要になることでは「経済的な準備」(64.4%)「健康増進」(60.0%)となった。

老後の金融資産と資産運用

◆老後の備えとなる金融資産を「計画的に貯めている」「計画的ではないが少しずつ貯めている」と回答した方は全体の62.3%。2019年(56.4%)、2020年(61.4%)と年々割合が高くなる傾向が見られた。

◆現在の保有金融資産額は、全体平均で1,183.5万円。前年比で全体(前年比+25.8万円)では増加したが20代(前年比-91.9万円)と50代(前年比-24.5万円)で減少した。

◆「老後の備えに必要な金融資産と自らが想定する金額」は、全体平均で2,852.9万円(前年比-154.5万円)となり、調査が始まった2018年以来、最も低い。特に20代は前年比-311万円低い結果となった。

◆資産の運用状況を見ると、全体の35.1%が現在、自身で資産運用をしており、2018年に調査を始めて以来、20代では初めて3割を超えた。

◆今後、資産運用意向がある方は全体の58.5%(前年56.7%)で、20~30代の7割以上が資産運用の意向がある。また、60~70代を除くすべての世代で資産運用の意向があると回答した方は、調査が始まった2018年に対して10ポイント以上の増加を示している (20代+23.9ポイント、30代+14.9ポイント、40代+13.5ポイント、50代+10.4ポイント)。

◆新型コロナにより、資産運用意向が高まったと回答した方は、24.0%(前年20.1%)で、20~30代は7ポイント程度増加している。

生活充実度と生活意識から見る「人とのつながり」

◆「今のご自身の生活充実度は何点(自己採点)ですか」と聞いたところ、全体の平均が 61.5 点。前年(62.3点)から若干下がったが大きな変化はない。また、「現在資産運用をしている」「老後も友人がいる」「将来実現したい夢がある」と回答した人は、それぞれ平均を超える65点以上の点数をつけており、将来に向けた準備や人とのつながりと生活充実度との相関関係が見られた。

◆新型コロナによる「人とのつながり」に対する意識や行動の変化については、「友人との交流が減った」(66.6%)が最も多く、「同居している家族との会話が増えた」(48.5%)と続く。友人や家族とのつながりについての変化に次いで、「地域の子どもたちへのサポート」「地域の交通安全や治安を守るサポート」「地域のお年寄りのサポート」などへの関心が高い。

◆現在の健康や資産形成、人とのつながりについての生活意識では、「自分の生きがいを持っている」(40.0%)、「健康・医療に関する相談先がある」(39.7%)に次いで「友人などとのコミュニケーションやつながりを大事にしている」(39.5%)が高い。

調査の主要項目についてスコアの高かった都道府県

◆「老後に対する不安度」が高かったのは、福島県(89.4%)、岩手県(88.9%)、新潟県(88.5%)、静岡県(88.1%)、富山県(88.1%)。

◆「新型コロナにより老後不安が増えた」と感じた方が多かったのは、青森県(50.5%)、宮崎県(50.3%)、宮城県(48.4%)、茨城県(47.6%)、東京都(47.2%)。

◆「資産運用実施率」が高いのは、兵庫県(44.2%)、埼玉県(41.7%)、神奈川県(41.2%)、三重県(41.2%)、富山県(40.5%)。

◆「資産運用意向」が高いのは、沖縄県(67.5%)、滋賀県(66.0%)、東京都(64.5%)、島根県(64.3%)、栃木県(64.0%)。

◆「将来の夢がある人」が高かったのは、東京都(31.1%)、滋賀県(30.6%)、兵庫県(30.2%)、沖縄県(29.7%)、京都府(29.6%)。

調査結果から見えてきたこと――メットライフ生命保険

コロナ禍2年目、もしも100歳まで生きるなら、必要なものは健康+お金+「人とのつながり」―――。

人生100年時代を迎えつつある日本では、2035年には人口の約3分の1を高齢者が占めることになると予測されている。

明るく豊かな長寿社会を実現するために、メットライフ生命保険では、心身ともに自立して健康的に生活できる期間(健康寿命)、保有する資産を維持していく期間(資産寿命)、そして、人や社会・組織とつながり貢献し続けられる期間(貢献寿命)の3つの寿命のバランスを保ちながら延ばすことが重要だと提唱している。

今回の調査を通じて見えてきたことは、2年目となったコロナ禍がもたらしたものが、単に病気への不安や怖さだけではなく、これまで以上に「健康寿命」と「資産寿命」への意識を高めているということ。

そして自分の将来を自分で考えて行動する人が増えてきているということ。

さらに、人との交流の制限によって、逆に人とのつながりの重要性について改めて気づいた人も多く、家族との絆、地域やボランティアへの関心が高まり、 前向きに生きるというポジティブな変化もすすんだ。

明るく豊かな老後を過ごすためには、人とのつながりを大切にしながら、前向きに将来の夢やライフデザインを持つことが、老後を変える重要なポイントとなる。

メットライフ生命は、「資産寿命」「健康寿命」を延ばすためのソリューション(保険商品、付帯サービス)を開発提供し、日本のお客さまの老後を明るく自信あふれるものに変えるサポートをしていくという。

◆メットライフ生命保険
https://www.metlife.co.jp/

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