スマートフォンむけ写真共有ソーシャルアプリ Snapchat（スナップチャット）を運営する Snap（本社：米国 カリフォルニア州）は、調査会社 Foresight Factory と共同でオンラインショッピングに関するグローバルレポートを公開。

両社は5月、日本人を含む世界12か国2万人の買い物客に対し、世界規模で消費行動を分析した結果、IoTを活用した「コネクテッド・ショッピング」が顧客体験を豊かにし、実店舗に若年層の来店を呼び戻すきっかけとなっていることがわかった。

また、実店舗での利便性を高めつつ、オンラインでエンゲージメントを向上させることで、リアルとデジタルが融合し、顧客満足の向上を実現していることも判明した。

日本におけるモバイルショッピングの可能性

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日本では、消費者の4人に1人、Z世代とミレニアル世代の3人に1人以上が、スマートフォンを使用して商品を購入。

また、日本の買い物客の約5人に2人が、店頭で価格を比較したり、商品情報を調べたりするためにスマートフォンを使うと回答、ミレニアル世代の過半数を占めた。

ARの導入により返品を年間最大42％削減

また、オンラインショッピングの欠点として商品が試着できないなどがある。

この欠点を補う施策として、ARを利用した商品購入前のバーチャル試着技術サービス導入により、オンラインで購入した商品の返品率を年間最大42％削減。

これは、日本の消費者が過去1年間に返品した服に70億円以上を費やしていることになり、ARを利用することで経済的損失を回避できる可能性があることを証明した。

ファッションの二次流通でゴミ削減

スナップチャットは、アプリを通じて商品ページに直接リンクする機能があり、ソーシャル・ショッピング体験を提供中。

ミレニアルやZ世代は、日常生活における身の回りのアイテムが飽和状態と感じ、ファストファッションや電子廃棄物（E-waste）など環境に及ぼす悪影響に関する関心が高まっている。

その結果、リセールプラットフォームは、循環型ファッションを支持するミレニアル層を中心にユーザーの需要が高まり、リセール市場は急成長している。

今回の調査によれば、日本の消費者の24％は、ネットショッピングによる環境への影響を懸念していると回答。また、20-24歳の12％が、リセールプラットフォームを利用する動機として、環境への配慮を挙げた。