連携協定を交わす青山龍生JR長野支社総務部長、富井俊雄野沢温泉村村長、河野健児野沢温泉観光協会代表理事、前田直之日本総研リサーチ・コンサルティング部門ディレクター=写真左から=(写真:日本総合研究所)

まん延防止等重点措置の全面解除を受け、鉄道会社を軸にする地域観光振興が復活に向けて動き出した。JR東日本長野支社、長野県野沢温泉村、野沢温泉観光協会、日本総合研究所の4者(社)は2022年3月16日、「ウェルビーイングビレッジ推進の連携協定」を締結した。

首都圏から北陸新幹線などで同村を訪れてもらい、昼はスキーやマウンテンバイク、夜はインターネット環境で仕事する「スポーツワーケーション」で、野沢温泉村の地方創生と、参加企業の健康経営を実現する。

キーワードの「ウェルビーイング(Well-being)」は、身体だけでなく精神や社会適応性が健康状態であることを表す。JR長野支社などはコロナ禍のニューノーマル(新しい常態)社会にあって、企業の従業員に対する心身あわせた健康志向が高まることを予測して、スポーツワーケーションによる村づくりに取り組むこととした。

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野沢温泉村には、国内最大級のスキー場や豊かな温泉資源があり、冬のスキー、夏のマウンテンバイクなどで通年型マウンテンリゾートを志向。スポーツ庁の「スポーツ・健康まちづくり優良自治体表彰2021」を受けるなど、スポーツによる地域づくりが成果を挙げる。

連携4者のうち、日本総研は東京に本社機能を置くシンクタンク。スポーツによる社会課題の解決を目指し、健康増進や街づくり、働き方改革などの事業を実施してきた。今後はスポーツワーケーションの有効性を検証・情報発信して、野沢温泉村の地域振興に貢献する。

連携協定は、2022年3月22~25日の「野沢温泉スポーツワーケーションツアー」でスタート。今後はモニターツアーをはじめ関連機関との連携や情報発信で、〝ウェルビーイングビレッジ・野沢温泉村〟の浸透を図る。

雪山をのぞむ野沢温泉村のワーケーション施設(写真:日本総合研究所)

記事:上里夏生