「JR東日本は鉄道車両の設計・製造の技術、日立はJR東日本と共同で開発した鉄道用ハイブリッド駆動システムの技術、そしてトヨタは燃料電池自動車 MIRAI(ミライ)や燃料電池バス SORA(そら)の開発で培った燃料電池の技術を、それぞれ融合させ、2年後の FV-E991系 試験走行をめざして開発がすすんでいる」

水素をエネルギー源とするハイブリッド車両(燃料電池)試験車両 FV-E991系 についてこう伝えたのが1年前の2020年12月23日。

自動車の水素燃料電池技術が、鉄道へと応用され、いよいよ貨物分野へも入り込んでいく。

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豊田自動織機は、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の調査事業「名古屋港を中心とした地域における水素利活用モデル構築に関する調査」(調査期間2022年1月~2023年2月)に豊田通商、東邦ガス、名古屋四日市国際港湾、日本環境技研と共同で参画する。

取扱貨物量が国内港湾の中で最も多い名古屋港は、産業活動や暮らしを支える一大拠点で、港湾における荷役機械や輸送車両などさまざまなモビリティが多数稼動している。

同調査では、こうした各種モビリティのFC(燃料電池)化の可能性と、それに必要な水素製造・供給インフラのあり方を検討していく。

このうち豊田自動織機は、おもにフォークリフトや港湾で利用される大型荷役機械についての調査を担当。

ガントリークレーンやタイヤ式門型クレーン(RTG:Rubber Tired Gantry crane)など、高出力かつ長時間稼働が求められる大型荷役機械へのFCシステム適用可能性などを検討し、港湾地域でのFCの社会実装に向けた課題を明らかにする。

FCは高出力かつ短時間の水素充填が可能で、既存のディーゼルエンジン搭載機器同等の生産性や作業性を実現することから、港湾のカーボンニュートラルに向けた対応策として期待されている。

豊田自動織機は、産業車両の製造・販売における豊富な実績・ノウハウと、国内各地でのFCフォークリフトの実証を通じて深めてきた知見を活かし、港湾地域における脱炭素社会化をめざす。

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