JR東日本は、ドライバレス運転実現にむけ、2022年度は車載カメラと画像処理装置を小型化し、テスト走行を試験する。

また2023年度からは営業列車に車載カメラ・画像処理装置を搭載し、通常走行時のデータの蓄積・機能改善を継続することで、同システムを乗務員の運転支援や将来のドライバレス運転への適用をめざす。

クルマと違うのは、前方検知の距離

JR東日本の車載カメラ・画像処理装置は、車両の前方に搭載した2台のステレオカメラ画像から、画像処理装置がステレオカメラの技術を用いて画像解析を行い、物体までの距離を計算することで、列車が走行する線路内の障害物をリアルタイムに検知する。

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自動車などで前方の障害物検知システムは先行して実用化されているなか、鉄道車両の場合、列車を停止させるまでの距離が自動車と比較して長いことから、より遠方の障害物を検知する必要がある。

今回開発した車載カメラ・画像処理装置を使った走行試験で、遠くまで撮影した画像を解析することで、物体までの距離が計算できることを確認している。

カメラと画像処理装置で機能を分担

さらにJR東日本は、鉄道車両に適した専用カメラを開発し、車両の揺れによる影響が少ない画像を得ることができ、障害物の誤検知が少なくなったとする。

また、トンネルや夜間など、明るさの変化に対応できる画質調整も可能に。カメラと画像処理装置で機能を分担することで、障害物を検知する処理速度が向上した。

JR東日本は、同システムを209系電車改造在来線用試験電車 MUE-Train（MUltipurpose Experimental Train 多目的試験車）や、京浜東北・根岸線の車両に搭載し、2020年2月から本線上で走行試験を実施中。

試験では、カメラや画像処理装置の性能調整を行い、首都圏で車両前方の障害物検知が可能なシステムになるよう開発をすすめている。

同社は今後、首都圏のさまざまな場所で試験し、さらなる性能向上に向けた開発を継続。同システムを安全性向上につながる乗務員の運転支援やドライバレス運転に適用することをめざしていく。

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