最初のパンデミックから2年半が過ぎ、世の中は比較的平静に「ウィズコロナ社会」へと移行しつつあるようです。コロナが鉄道に与えた影響といえば、日中時間帯の減便や終電の繰り上げ。実施前には「社会を後退させる」の懸念もありましたが、目立った反発もなく利用客に受け入れられているようです。

そうした中、阪急電鉄、阪神電気鉄道、山陽電気鉄道(山電)、能勢電鉄(能勢電)の関西私鉄4社は2022年12月17日、一斉にダイヤ改正を実施します。山電を除く3社は阪急阪神グループ、阪神と山電は相互直通運転、阪急も1998年まで山電と相直するなど、4社はお互い輸送のパートナーといえるでしょう。本コラムは新ダイヤのポイントをご紹介、各社の考え方を探ります。

関西私鉄の輸送人員はコロナ手前より2割減

最初に、最近の輸送動向を簡潔に。日本民営鉄道協会の集計では、コロナ禍が発生した2020年度、大手私鉄16社の輸送人員は前年度に比べ全体で30.2%減少しました(定期外、定期の合計)。関東9社がマイナス31.5%だったのに対し、関西5社はマイナス26.2%でした。

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続く2021年度は全体7.3%増で、関東7.8%増、関西5.5%増。数字を見るかぎり、関西圏への影響は関東より若干軽度だったようです。それでも関西の2021年度は、コロナ前の2019年度より22.1%落ち込んでいます。

テレワークやリモートワークの普及に伴う通勤形態の変化、(最近あまり使わなくなりましたが)三密回避で空いた列車に乗りたいという新しい輸送需要に対応するのが、今改正最大の狙いといえるでしょう。