電通は、2018年12月に20か国・地域で「ジャパンブランド調査2019」を実施。その結果を発表した。

このジャパンブランド調査2019は、日本の文化や強みを生かした商品やサービスを海外展開する「クールジャパン」関連事業の一環。

対象となった20か国・地域は、中国（グループA＝北京、上海、広州、グループB＝深圳、天津、重慶、蘇州、武漢、成都、杭州、大連、西安、青島）、香港、台湾、韓国、インド、シンガポール、タイ、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、オーストラリア、アメリカ（北東部・中西部・南部・西部）、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、ロシア、トルコ。

ADVERTISEMENT

おもな結果は次の6つのトピックス。

（1）20か国・地域全体で、日本は「行きたい旅行先」でNo.1。訪日意向は欧州エリアの国々の伸びが顕著に。

（2）2025年大阪・関西万博は、すでに認知が約5割、「見に行く予定・見に行きたい」人は約4割。

（3）訪日の阻害要因は、20か国・地域の全体では「費用」「言葉」「距離」がトップ3。東アジアでは「震災の影響（放射能など）が心配」「地震や豪雨など、自然災害が起きるのが心配」「費用」がそのトップ3。

（4）日本製品が持つイメージの競争優位性は「ハイテク」「高性能」「信頼できる」。2015年と比較すると「こだわりがある」「他にはない（Onlyone）」が大きく増加。

（5）今後使ってみたい日本ブランドのカテゴリーでは「健康食品・飲料」「化粧品」「医薬品」が上位に。特に「健康食品・飲料」は台湾・香港・イタリアで関心が高い。

（6）日本が、「女性にとって生きやすい／活躍している」と思っている国のトップ3はインドネシア、トルコ、インド。障がい者にとってそうだと思っている国はトルコ、タイ、インドネシア。

全社横断プロジェクト「チーム・クールジャパン」が実施した本調査は、2011年より対象エリアやサンプル数、設問項目を追加しながら継続的に実施。今年で9回目の調査に。

親日度（日本に対する好意度）や訪日旅行意向、訪問地域とその理由、日本産品に対する興味・関心やイメージなどに関する詳細データと知見の収集が目的。

調査結果は、海外に展開する企業や、国内で訪日客対応をすすめる企業などが活用。

今回の調査では、インバウンドで注目が高まる「トルコ」を新たに調査対象国として選定。全体としては前回と同様の20か国・地域でありながら、新しい発見のある調査になったという。