ボートレース界がコロナ感染拡大防止へ支援、開催地自治体などに寄付金や補助金…選手たちによるマスク提供も

2020.06.14


国から認可された地方自治体が主催し、開催されているボートレース。その収益は各自治体の財政に繰入され、さまざまな事業に役立てられている。

そんなボートレースはいま、新型コロナウイルス感染症拡大を防止すべく、開催自治体への寄付金や補助金、市内医療従事者や各自治体にマスクを提供するなど、さまざまな支援に乗り出している。

ボートレース主催する地方自治体が積極支援、福井県は坂井市民に1万円給付

ボートレース場を主催している地方自治体(施行者)では、各地域でそれぞれの支援を実施。

たとえば福井県坂井市が住民に1人に1万円を給付したさいは、ボートレース三国を主催している福井県 越前三国競艇企業団の収益金などを財源にあてられた。

また宮島ボートレース企業団は、広島県に1億円、広島市に3000万円、呉市に1000万円、安芸高田市に1000万円をそれぞれ6月に寄付する。

ボートレーサー35名や選手会 滋賀・徳島支部が日本財団へ寄付

ボートレーサー35名と、日本モーターボート選手会の滋賀・徳島支部は、総額803万5000円を日本財団へ寄付。

そのなかのひとり、5年連続最多勝率を記録する峰竜太選手は、「コロナ渦の中、ボートレーサーは普段と変わりなく仕事をさせてもらっています。そこでコロナウイルスと対峙している医療関係者などへ寄付するのはどうかと考えました」と。

「一日も早く普段の生活に戻って、また多くのお客さまがボートレース場に足を運んでいただける日がくるよう、心から願っています」(峰竜太選手)

日本モーターボート選手会も寄付や支援に動く

さらに、日本モーターボート選手会の静岡、滋賀、山口、佐賀、長崎の各支部や、ボートレース丸亀にて4月28日~5月3日に競走出場したボートレーサーが、地方自治体などへ感染対策支援として265万円を寄付。服部幸男選手は、ボートレース浜名湖と浜名湖医務室に、マスクを寄贈した。

日本モーターボート選手会 上瀧和則会長もこう報告している。

「ボートレーサー一同としても、この難局を1日でも早く乗り越えるため、協力できればと思い、日本財団の活動主旨に賛同し、全会員の総意による1000万円を寄付しました。感染拡大防止の活動などに使っていただければと思います」

<日本モーターボート選手会>
http://www.mbracer.jp/contents/shuu/

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