鉄道総研が建築限界支障判定装置を開発、JR九州マヤ34形検測車に後付けで運用か

2021.10.04

鉄道総合技術研究所(鉄道総研)は、線路近くの設備が車両の走行に影響するかどうか、簡単かつ連続的に調べられる建築限界支障判定装置を開発した。

この装置を導入することで、担当者による手計測または専用の特殊車両を用いた測定によることなく建築限界支障判定ができるようになる。

具体的には、同装置により事前にスクリーニングを行い、近接設備を抽出しておくことで、75%程度の設備について、現地で担当者がメジャーなどを用いて確認する必要がなくなる。

同装置は、2021年4月からJR九州で運用中で、在来線の信号機、標識、器具箱、電化柱などの約18万点の地上設備の管理に活用されている。画像↑↑↑は、マヤ34形検測車に後付けしたとみられるシーンか。

また、測定データは3次元データとして得られるため、軌道の断面形状なども測定できることから、軌道中心間隔の測定などへの適用も検討していく。

80km/hで検査OK、昼夜問わず測定可能に

鉄道総研が開発した建築限界支障判定装置は、既存の軌道検測車に取り付けることで、特別な車両を用いた検測を行うことなく、通常の軌道検測に合わせ、建築限界支障判定ができる。

同装置は、レーザーの反射時間により信号や踏切設備など線路近傍設備との距離を測定する「レーザー測域センサ」を用いて、線路近傍設備までの距離を連続的に測定する。

これにより、建築限界支障の判定を昼夜問わず行うことができるほか、80km/h程度の走行速度で検査が可能なため、迅速な判定作業ができる。

管理ツールは、測定されたデータを自動で設備管理台帳と照合し、建築限界の支障状況などを確認した結果を出力する機能や、任意の線路近傍設備との距離を確認する機能を持つ。

今回の建築限界支障判定装置導入で、手検測作業での時間的・人的コストが削減でき、特殊車両検測の導入も不要になることが期待できるという。

画像:鉄道総研
記事:鉄道チャンネル(https://tetsudo-ch.com/


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