ヨーロッパ有数の工業国・スイスの鉄道に注目！ ダイヤや運転方法も日本の参考になります

日本の鉄道技術輸出の話題が続いています。鉄道チャンネルにも、「五洋建設がシンガポール・マレーシア国境鉄道の敷設工事受注」「日本コンサルタンツ（JIC）がジャカルタ都市高速鉄道（MRT）の運営維持管理サービス受注」といったニュースが掲載されています。日本のメーカーや鉄道事業者が海外に市場を求めるのと同じく、世界のメーカーも日本進出の機会を虎視たんたんと狙っています。

世界鉄道市場の有力国の一つが、ヨーロッパ屈指の工業国・スイスです。スイスの鉄道は総延長約5100km（一般鉄道）で、国鉄以外の鉄道事業者がおよそ70社（日本はおよそ200社）もあるのが特徴。スイスは山岳国で、トンネルが多いのも日本との共通点といえます。スイスの鉄道を総体的に語る力は私にないので、これまで見聞した話題をアラカルト的に並べてみましょう。

技術輸出の傍らで海外企業の日本進出も

スイスの話に入る前に、「鉄道技術」をキーワードに日本と世界を大局的に眺めてみます。日本の鉄道システムの海外展開、つまり技術輸出が成長戦略の柱になっているのは改めて紹介するまでもないでしょう。その一方で、〝逆攻勢〟ともいえる海外メーカーの日本進出が散見されるようになっています。

そのことを実感したのが、少し前になりますが、2019年11月に千葉市の幕張メッセで開かれた６回目の「鉄道技術展」。EU（欧州連合）やスイスの企業連合がパビリオンを構えたほか、日本プラッサー（主力製品は軌道・機械関連データ管理システム）、クノールブレムゼ鉄道システムジャパン（トータルブレーキサプライヤー）といった日本法人を持つ外資系企業も、積極的に自社技術を発信しました。

日本が鉄道システムの海外展開を目指すのは、成熟期に入った日本の鉄道市場が飽和状態なのに対し、世界をみれば都市への人口集中や自動車による環境問題で鉄道が注目を集めるようになった背景があります。日本の鉄道業界は世界進出の傍らで、一層の市場開放を迫られています。欧州勢には、鉄道が社会インフラとして機能する（鉄道が日常的に利用される）日本が、十分に魅力的なマーケットと映るのでしょう。

100年に一度のモビリティ革命で海外メーカーにチャンス

私は海外勢の攻勢を、もう少し別の角度でとらえています。現在、「100年に一度のモビリティ（移動）革命」と称されるように、交通をめぐる技術は大きな変革期に差し掛かっています。従来、日本の交通業界は鉄道は事業者、自動車はメーカーがトップに立ち、関連企業や協力会社がピラミッドのように連なる事業構造でした。しかし、ICT（情報通信技術）やIoT（モノのインターネット）、AI（人工知能）といった次世代技術が次々に繰り出され、第４次業革命と称される現代は、新技術のすべてを鉄道事業者や自動車メーカーが自社開発するのは到底不可能です。

スタートアップ（ベンチャー）企業でも、海外勢でも、ノウハウを持つ企業と手を組むのが早道で、それが得策といえるのです。〝ヨーロッパの鉄道王国・スイス〟のメーカーと協業する日本企業が増えているのも、そうした点が背景にあるのです。