新型コロナウイルス第5類移行から1か月。アフターコロナ・経済状況の停滞も影響する「幸せな仕事」の実態とは―――。

派遣事業を手がけるオープンアップグループの「幸せな仕事総合研究所」は、働く10~50代の男女・合計4,335名を対象に、「幸せな仕事に関する実態調査」を実施。

オープンアップグループ「幸せな仕事総合研究所」は、この調査結果と考察を公表し、ワーク・ライフバランス 大塚万紀子 取締役が結果をふまえた傾向と期待を伝えた。

働く10~50代の男女に聞いた「仕事に対する幸せ度」

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◆「仕事に対する幸せ度」平均点は約56点。昨年度比で約4ポイント減少した。

◆「仕事をしていて幸せに感じる理由」から、Z世代は「福利厚生の充実」を重視する傾向にあった。

現在の「仕事に対する幸せ度」を100点満点で評価すると平均55.9点であり、2022年度と比較すると約4ポイント減少した。

また、「幸せ度80点以上」と回答した割合は全体の24.3%で、各世代間での大きな差は見られなかった。ただし、Z世代では、「仕事をしていて幸せに感じる理由」から、特に「福利厚生の充実」を重視する傾向があり、全体と比較しても6.2%高い結果となった。

―――Z世代が特に「福利厚生」を重視する傾向である理由としては、近年、メディアにおいても会社のユニークかつ多様な働き方にフィットした福利厚生や取り組みが頻繁に取り上げられ、職場における福利厚生充実の必要性を少なからず感じることができるからだと考える。

企業や職場は、仕事における「幸せに感じる」理由が世代別で異なることに着目し、包括的な取組だけでなく、各世代に適した取組を推進していくことが望ましい。

働く10~50代の男女に聞いた「仕事をしていて幸せに感じない理由」

◆「仕事をしていて幸せに感じない理由」として最も多かったのは「給与が低い」(33.3%)であった。

◆ 給与不満の主な原因は「経済状況に対して給与が追いついていない」で、全体の31.0%が挙げた。

「仕事をしていて幸せに感じない理由」として最も多かったのは「給与が低い」であり、全体の33.3%がこの理由を挙げた。

給与不満の主な原因としては、「経済状況や生活費の上昇に対して給与が追いついていない」という点が最も高く、全体の31.0%がこの意見を示した。

現代の物価高や給与の上昇が難しい状況が反映された結果と考えられる。

ただし、Z世代は「趣味・休暇を十分に楽しむことが難しい」が最も高く(25.4%)、給与だけでなく、プライベートの充実も重要視している傾向が見られた。

―――給与不満の原因としては、「経済状況や生活費の上昇に対して給与が追いついていない」という点が最も高く、全体の31.0%がこの意見を示した。

現代の物価高や給与の上昇が難しい経済状況が反映された結果と考えられる。また、「仕事に対する幸せ度」が2022年度比で減少した要因のひとつと考えることもできる。

世代別で比較すると、Z世代だけは「趣味・休暇を十分に楽しむことが難しい」ことが給与不満の原因として最多(25.4%)であった。

各世代と比較しても数値が最も高く、Z世代は、給与だけでなく、プライベートの充実も重要視している傾向があると考えられる。

コロナ第5類移行後(現在)の「リモートワーク/オフィスワークの選択意向」

◆Z世代の63.0%は、リモートワークよりオフィスワークを積極的に選択していく意向を示している。

◆「企業のオフィスワーク回帰」に関して、Z世代は「支持する」が28.4%と全体で最も多かった。

「幸せな仕事」に影響を及ぼすコロナ第5類移行後の働き方についてたずねたところ、Z世代の63.0%は、リモートワークよりオフィスワークを積極的に選択していく意向を示した。

また、オフィスワークのメリットとして、「仕事の指示やアドバイスを直接受けることができる」が32.2%と高く評価された。

全体平均より9.3%高い結果となり、Z世代はコロナ禍を経て、仕事におけるコミュニケーションの重要性を強く感じている可能性がある。

さらに、「企業のオフィスワーク回帰」に関して、Z世代は「支持する」が全体より4.4%高い28.4%という結果に。

社会人歴が浅い時期にコロナ禍を経験したZ世代だからこそ、オフィスワークを求めている可能性が高い。

―――社会人歴が浅い時期に、リモートワーク中心のコロナ禍を経験したZ世代だからこそ、「仕事の指示やアドバイスを直接受けることができる」オフィスワークを求めている可能性が高いと考えられる。

今後もリモートワークを活用していく企業は多いと思われるが、コロナ禍に入社したようなZ世代に対しては、とくに丁寧なフォローや直接のコミュニケーションを取ることで、仕事に対する幸福度が高まるような環境を整えていくのが好ましい。

大塚万紀子 取締役「新しい働き方も継続的に挑戦する必要がある」

「幸せ」の構成要素については様々な議論があるが、仕事面では特に、ポジティブな感情、集中して仕事に取り組めた実感、職場での関係性、仕事に対する自分なりの意味付け、仕事を通じて得る達成感などがポイントとなる。

それらを前提に今回の調査をみると、Z世代の63%がオフィスワークを積極的に選択する意向を示し、コロナ禍を経て仕事におけるコミュニケーションの重要性を強く感じている結果が出ていることに注目したい。

タックマンモデルに代表されるように、チームで成果を上げるには互いの意見が適切に衝突する混乱期を経ることが重要だが、コロナ禍では必要最低限の会話となり、個々人の考え方の共有や議論の場が取りにくかった。

これは、職場での関係性への負の影響の発生や、仕事への意味付けを確認する機会がないことでの意欲の低下、より高い達成度の仕事に向けた適切な議論の場の損失などを引き起こし、仕事に対する幸せ度にも影響を及ぼすほか、その解決策としてのオフィスワークへの希望の高まりが考えられる。

いっぽうで、男女ともに30代をこえるとさまざまなライフイベントに直面し、いままでとは異なった時間の使い方が求められる。

福利厚生的支援も重要だが、コロナ禍で身に着けたオンラインを活用するなど新しい働き方も継続的に挑戦する必要があるだろう。

今回の調査結果を受け、仕事を通じて得られる幸せについて、社会全体で考える機会が増えることを期待している。

(ワーク・ライフバランス 大塚万紀子 取締役)

オープンアップグループ「新しい働き方も継続的に挑戦」

今回の「幸せな仕事に関する実態調査」から、2023年度の「仕事に対する幸せ度」の平均は約56点であることが分かった。

2022年度から4ポイント減少したため、全体的に「仕事に対する幸せ度」が減少したと考えられる。

また、「仕事をしていて幸せに感じない」最大の要因は「給与が低い」(33.3%)であることが判明。

給与不満の1番の原因は、「経済状況や生活費の上昇に対して給与が追いついていない」で、全体の31.0%がこの意見を示した。現在の物価高や経済状況が「仕事に対する幸福度」にも影響している可能性が高いと考えられる。

コロナ第5類移行後(現在)の働き方に関しては、Z世代の63.0%がリモートワークよりオフィスワークを積極的に選択していく意向を示し、「企業のオフィスワーク回帰」に関してもZ世代は「支持する」が28.4%と、全体で最も多かった。

ワーク・ライフバランス 大塚 取締役からは、「コロナ禍では仕事に対する幸せ度にも影響を及ぼす」という意見もあった。

アフターコロナとなった現在、コロナ禍で身に着けたオンラインの活用やZ世代が重視する傾向の高かった福利厚生など、新しい働き方も継続的に挑戦していきたい―――。

オープンアップグループ「幸せな仕事総合研究所」では、より多くの人が「幸せな仕事」に従事できるよう、今後もさまざまな調査や社会啓発活動を進めていくという。

◆オープンアップグループ
https://www.openupgroup.co.jp/