2022年３月ダイヤ改正を読み解く　JR本州３社のコロナ対応策は　キーワードは「利用状況にあわせた輸送体系の見直し」【コラム】

2021年～2022年の年末年始、JR旅客６社の新幹線と在来線特急（指定席）の利用客数は延べ893万8000人で、過去最低だった前年に比べて約2.5倍に増えた一方で、コロナ前の2019～2020年との比較では25％減と回復途上の印象を与えました。コロナ禍は一進一退。感染症再拡大を受けて、政府は沖縄県などにまん延防止等重点措置を適用、鉄道はもちろん、社会全般への影響が気になるところです。

そうした中、JRと関東圏の大手私鉄は2022年３月12日にダイヤを改正します。新ダイヤで各社が目指すのは、ウィズコロナ・ポストコロナ社会への対応。人々の行動様式が変わり、テレワーク普及や出張の減少、観光旅行需要も回復半ばといった状況を踏まえ、定期列車の一部を臨時列車化するなどで輸送力を調整し、コスト削減を目指します。3.12ダイヤ改正は本サイトでも一部紹介済みですが、ここではJR東日本、JR東海、JR西日本のJR本州３社の新ダイヤを概観。各社の狙いなどを探りましょう。

「輸送体系の見直し」とは

最初に総論。ダイヤ改正の各社資料で、目につくのが「利用状況にあわせた輸送体系の見直し」のフレーズです（表現は会社ごとに異なりますが）。鉄道事業者にとって最大の商品はダイヤ。現在運行中の列車の運休は、一般企業の製造中止と同趣旨です。

しかし、ストレートに「運転取りやめ」とするのはマイナスの印象も。そこで、「あくまで需要（利用状況）に供給（輸送体系）を合わせている」というのが鉄道各社の企業姿勢です。

JR各社は前回、2021年３月のダイヤ改正でも終電繰り上げなど、利用状況にあわせて輸送体系を見直しました。この時は、「終電時刻の繰り上げによる保守作業の効率向上」が理由に挙げられました。

当時を振り返れば、鉄道各社のある意味〝縮小再生産〟に社会的な反発はほぼありませんでした。コロナで苦戦する鉄道業界に社会が理解を示した、そして無言のエールを送ったとの見方も可能でしょう。

コロナ禍で迎える２回目のダイヤ改正。もちろん各社は輸送体系を見直すだけでなく、必要な列車増発や新サービスを打ち出します。それでは、JR東日本から新ダイヤのポイントをまとめましょう。