首都高速道路で運用中の「インフラドクター」を、鉄道に応用する国内初の試みが、伊豆急行線で始まった。

東急、伊豆急行、首都高速道路、首都高技術の4社は、鉄道施設の保守点検・管理作業の精度向上と効率化を目的に、鉄道保守新技術「鉄道版インフラドクター」を共同で開発。

実証実験・技術検証の結果、有効性が確認し、ことし6月中旬から、伊豆急行線のトンネル検査に、鉄道版インフラドクターを本格導入する。

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首都高速道路で運用中のインフラドクターを、鉄道に適用する新技術の実用化は、日本初の取り組み。

今回の対象路線は、伊豆急行線の全トンネル31か所・約17km。

伊豆急行線では、20年に1回、大規模・詳細なトンネル検査（特別全般検査）を実施。従来の検査では、高所を含めたすべてのトンネルの壁面を目視で点検し、異常が疑われる部分を打音調査し、展開図を作成するなど、多くの人手が要った。

そこで鉄道版インフラドクターを導入し、専用の計測車両を活用。近接目視点検を代わりにインフラドクターが実行。

また3次元点群データや高解像度カメラの画像の解析で、トンネル壁面の浮きや剥離などの要注意か所を効率的に抽出。打音調査が必要なか所の絞り込みが可能に。

この3次元点群データを取得する場合は、↑↑↑の画像のようにレーザースキャナ・高解像度カメラを装着した移動計測車両MMS（モービルマッピングシステム）を、鉄道線路上を走れる鉄道台車に搭載しモーターカーでけん引して、3次元点群データや画像データを取得していく。

このインフラドクター国内初導入で、従来の近接目視点検に相当する検査日数は、15日程度から3日へと約8割減少する見込み。

検査費用も約4割減少する見込みで、点検作業の効率化、人手不足の解消、コスト削減が期待できる。

また、鉄道版インフラドクターは、特別全般検査で必要なトンネル壁面の展開図などを、計測した各データから自動的に作成できることから、事務作業も大幅に省力化。

さらに、検査の機械化が進むため、検査精度のバラつき解消や、技術継承の支援などの効果もある。

4社は今後、建築限界の自動抽出などの技術開発をすすめ、他鉄道事業者への展開も検討していく。

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